がん保険は不要？必要かどうかを徹底解説

2021年07月5日

コラム

この記事を読んでいるということは、あなたはがん保険に加入しようかどうか悩んでいるのだと思います。がん保険が必要かどうかは議論の分かれるところであり、実際に「がん保険は不要だ」という人もいます。
しかしあなたが「将来がんになるかどうかもわからない」「がん治療にいくら掛かるかわからない」という状態で、なんとなく「がん保険は不要だ」と考えるのは危険ではないでしょうか？
この記事では「がんにかかる確率」「がん治療の費用」「がんになったときの公的な支援」から、あなたにがん保険が必要かどうかを述べていきたいと思います。

がんにかかる確率は？

男女ともに平均寿命が80歳を超えた日本では「2人に1人ががんになる」と言われています。具体的にはある年齢までにがんに罹患する確率を「累積罹患リスク」といい、生涯でがんに罹患する確率が男性で65.5％、女性で50.2％とされています。
下の図は年齢階級別の累積罹患リスク（がんの全部位）をグラフにしたものです。このグラフを見ればわかるように、男性は50歳以降から、女性は35歳以降からがんにかかる確率が高くなります。
若いうちはがんに罹患するリスクは低くても、年齢を重ねるごとにリスクは高くなります。その結果、生涯でがんに罹患する人は2人に1人とされるのです。

出典：国立がん研究センター「最新がん統計」累積罹患リスク（グラフデータベース）

がん治療の費用はどのくらい？

がんの治療費は、がんの部位や治療内容によって異なりますが、厚生労働省の「医療給付実態調査（平成30年度）」によれば、がん（悪性新生物）の1件あたりの治療費は入院の場合は約75万円、通院等の場合は約6万円となっています。
これは医療費の全額ですので、自己負担額を3割とすれば入院の場合は約22.5万円、通院等の場合は約1.8万円となります。
ただしこれはあくまでも「保険診療でできる1回あたりの費用」であることに注意が必要です。入院時の差額ベッド代などの諸経費は含まれていません。また、入退院を繰り返したり、通院が長引けばそれだけ費用もかさみます。

がん治療で利用できる公的な制度

がん治療にはそれなりの費用がかかることがわかりましたが、日本には医療にまつわる様々な支援制度があり、経済的な負担を少なくすることができます。
ここからはがん治療で受けることのできる公的な制度を見ていきます。

高額療養費制度

がんの治療費は高額になりがちですが、日本には「高額療養費制度」があるため、医療費の実質負担額は少なくて済みます。
「高額療養費制度」とは、医療費や薬局の窓口で支払った額がひと月で上限額を超えた場合に、上限額と窓口負担額の差額が給付される制度です。
上限額は年齢と所得によって異なり、69歳以下の上限額は以下の表のようになります。

年収	ひと月の上限額（世帯ごと）	（参考）窓口負担が23万円とした場合の上限額
1,160万円以上	252,600円＋（医療費−842,000円）×1%	230,000円（給付なし
770〜1,160万円	167,400円＋（医療費−558,000円）×1%	169,487円
370〜770万円	80,100円＋（医療費−267,000円）×1%	85,097円
370万円以下	57,600円	57,600円
住民税非課税者	35,400円	35,400円

（厚生労働省保健局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」を参考に作成）

ただし、この制度は申請してから給付されるまでに3ヶ月程度かかります。また、払い戻しがあるとはいえ、いったんは窓口で全額を支払うことになるので経済的な負担は大きいでしょう。
がん治療のようにあらかじめ医療費が高額になるとわかっている場合は、窓口で「限度額認定証」を提示すること、医療機関への支払いも限度額までとなります。限度額認定証は加入している健康保険に申請することで発行されるものです。

傷病手当金

がん治療で入院した場合、会社員の方は仕事を休職することになるかもしれません。
休職期間中の収入を保障するのが「傷病手当金」です。
傷病手当金は公務員や会社員などの健康保険に加入している人が、1日あたり標準報酬日額の3分の2を受け取ることができる制度です。
その支給要件は以下の4つすべてを満たすことです。

業務外の事由による病気や怪我の療養のために仕事を休んだ
仕事につくことができない
連続する3日（待機期間）を含み4日以上仕事を休んだ
給与が支給されない

仮に月収27万円の人が入院のため11日休んだ場合の計算をしてみましょう。
標準報酬日額を27万円÷30日=9000円、支給される日数は待機期間を除く8日間なので、9000円×2/3×8日=4.8万円となります。
注意点は、自営業者など国民健康保険に加入している人は傷病手当金の制度を利用できないということです。

医療費控除

がん治療で治療費がかさんだ場合は、その年の所得から医療費などを差し引く事で所得税を安くすることができます。これを医療費控除といい、所得税とともに住民税も安くなります。控除額の計算は以下のようになります。

（その年に支払った医療費の合計）−（保険金などで補填される金額）−10万円（※）
※所得が200万円未満の人は、所得の5%の金額

医療費の合計は一世帯あたりのものなので、家族の医療費なども合算することができます。
控除対象となるのは病院で支払った金額のほか、通院のための交通費なども含まれます。
なお、高額療養費の支給を受けた場合は、保険金で補填される金額とともに差し引いて計算します。

障害年金など

障害年金は、病気や怪我によって働けなくなったり、日常生活に制限を受けることになった場合に年金として受け取ることができるお金です。障害年金には通常の年金制度と同様に赤いだての制度となっていて、国民年金に加入していた人は「障害基礎年金」を受給することができ、厚生年金に加入していた人はそれに上乗せして「障害厚生年金」を受給することができます。
障害基礎年金の受給額は障害等級が1級の場合は年間975,125円、2級の場合は年間780,900円であり、子どもがいる場合はさらに加算されます。
がん患者の場合でも人工肛門の造設などで身体機能が変化したり、抗がん剤治療の副作用で就業が困難な場合などは障害年金の支給対象となることがあります。
さらに障害者手帳が交付されれば、水道料金や公共交通機関の割引などを受ける事もできます。
がん患者のすべてが対象ではありませんが、がん保険を検討する際は障害年金についても考慮すると良いでしょう。

がん保険はどの程度までカバーできるの？

ここからはがん保険でどのような保障が受けられるかを見ていきます。
ここに書いてあるのは一般的な保障の内容なので、がん保険の種類によっては内容が異なってくることには注意してください。

診断給付金

「診断給付金」はがんと診断されたときに、治療や入院のためにまとまった金額を受け取れる保障です。使いみちは制限されていないので、様々な目的で使うことができます。保険の内容によっては、がんと診断されるたびに給付されるものもあります。
給付額は50万〜300万ほどで、大抵の場合は治療費を賄うことができると思います。

入院給付金

「入院給付金」はがん治療で入院したときに受け取ることができる保障です。1日あたり5000円〜15000円の給付が一般的ですが、傷病手当金を受け取ることができるのであれば金額は低くても良いでしょう。
逆に自営業者であれば、収入補償として高めに設定しておいても良いかもしれません。

通院給付金

「通院給付金」は入院後の治療のために通院するときに受けとることができる保障です。近年はがん治療と言っても通院での治療が多くなっているため、重要性が増している保障です。入院後だけでなく、入院前の通院も保障してくれる保険もあります。

手術給付金

「手術給付金」はがん治療のために手術を受けた場合に受け取ることができる保障です。手術の種類によって入院日額の10〜40倍が支給されるのが一般的です。

先進医療特約

「先進医療特約」は保険診療の適用外である先進医療を受ける場合に支払われる保障です。
がん治療での主な先進医療は「陽子線治療」や「重粒子線治療」ですが、これらは技術料が約300万円と非常に高額で、全額が自己負担となります。
先進医療特約ではこの技術料の全額が給付されます。月々の保険料も数百円をプラスするだけの保険が多いようです。
ただし、先進医療は受ける確率が低いこと、医療保険で特約をつけたほうが先進医療の適用範囲が広いことを理解しておく必要があります。

がん保険が必要な人・不要な人

ここまで見てきたように、日本は医療にまつわる公的制度が充実しています。ですのでがんの治療もそこまで経済的な負担にはなりません。
それでも病気の症状や経済状況は人それぞれであるため、「高額な医療費が払えない」という人は少なからずいます。
また、後期高齢者の医療費負担の割合が改定されたように、高額療養費制度の自己負担上限額も改定される可能性はあります。国の医療費負担が増える一方なのでこうした改定はやむを得ないのですが、今後はより「自助」に焦点をあてた対策が必要になると考えられます。

それではどのような人ががん保険が必要になるのでしょうか？
基本的には保険は「安心を買う」ものなので、金銭的な不安がある人は加入を検討しても良いと思います。逆に経済的に十分余裕がある人は、がん保険に加入してもコストパフォーマンが悪いと感じるかもしれません。
それでも保険に入ることでメンタル面での安心感は得られるので、過剰な保障にならないように検討すると良いでしょう。

がん保険が必要な人

がんになるのは不安だけど、がんに備えて貯金をするのが難しい人
国の補助だけでは不安がある人
がんになったら先進医療を受けたいと思っている人
がんになったら治療に専念できる環境が欲しい人

がん保険が不要な人

保険に入らなくても、治療を受けるだけの貯蓄がある人
がんの治療は保険診療だけで十分だという人
がんになっても働き続ける自信のある人
収入が減少しても耐えられる人

がん保険は公的な医療保障を補完するもの。必要に応じて加入しよう

現在は「2人に1人ががんになる時代」です。がん保険に入る・入らないに関わらず誰しもががんに備えておく必要があります。
もしあなたが「がん保険に加入する」と決めたら先送りせずに早めに加入するべきです。
なぜなら、年齢が上がれば保険料も高くなるからです。
無料相談所やFP（ファイナンシャル・プランナー）を活用しながら、自分にとっての最適解を探していきましょう。

この記事を書いた人

堀康之: ファイナンシャルプランナー技能検定　2級

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